気象予報士はなぜ誕生したのか?

気象予報士が登場する以前は、マスメディアに配信される気象情報は公益法人である日本気象協会が独占的に行なっていました。

その理由としてはやはり防災といった事柄が挙げられ、災害に対する的確な対処を行なうためにも国の管轄下に置くのが望ましいとされてきたのです。

しかし、多様化する現代社会において、気象情報は特定の産業の利益計算にも有用な情報をもたらしています。とともに、その産業の種類によって求められる内容には違いがあります。

たとえばテレビでおなじみの通販で季節のもの(羽毛布団など)を商品として紹介する時には、放映日が寒いほど購買者の意欲をそそりますよね。夏の海辺ではその日の気温の高低や降雨に集客率が左右されます。

それらの情報を事前に知ることができれば販売商品の確保を調整し、無駄を省くことも可能ですよね。

こういった幅の広いニーズに対応するためにも民間の気象予報事業者の存在は必要不可欠なものとなり、「民間気象事業者は局地的な予測技術を開発し、情報メディアを活用した情報提供を受け持つ」という定義のもとに気象庁は幅広く門戸を開放したのです。

そうして民間の気象予報事業が始まるとともに、資格を持った気象予報士の存在が必要となったわけです。